Column / 大神の代表者コラム

テキトー税理士が会社を潰す

会社を潰す顧問税理士とは?

 

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テキトー税理士が会社を潰す

 

 非常に刺激的なタイトルの書籍ですが、私は共感の連続でした。

 そもそも、あなたは『テキトー税理士』と聞いて、どのようなイメージが浮かびますか?

 

・ミスが多い税理士
・全く連絡をしない税理士
・事務所スタッフ任せで一切関与しない税理士
・高圧的な税理士
・約束を守らない
・質問に対する回答が遅い(しない)税理士
・税務調査では会社ではなく、税務署側につく税理士

 

 こういったところでしょうか。

 

 上記に一つでも当てはまれば『テキトー税理士』に十分認定しても差し支えなさそうですが、本書では「テキトー税理士には、真面目で、人当たりが良い税理士もなりうる。そして、その自覚は本人にはない」といいます。

 

 そして、『顧問税理士が会社を潰す』という事に違和感を覚える方も少なくありません。「彼らにそんな影響力はない」と。

 

 

 そこで今回のコラムでは、本書の話を織り交ぜながら、顧問税理士が会社に与える影響力を書いていきたいと思います。

 

 

テキトー税理士とは?


新しい時代に求められる税理士像

 

 

 先に結論を申し上げると「税金しか見ていないテキトー税理士が会社を潰す」ということになります。

 

 税理士は、税金の専門家ですが、社長の家族や友人、社員、取引先はもちろん、銀行でさえ知りえないリアルな会社の懐事情を知る希少な職業でもあります。

 

 会社が潰れるのは、赤字が原因ではなく、現金がなくなったからです。つまり、会社の懐事情を把握できる税理士には、そうならぬようサポートできる余地が大いにあると本書では説いています。

 

 

 おそらく、顧問税理士を持つ方は「税理士は自社の経営状況を把握してくれている」と期待していると思いますが、残念ながら多くの場合、そんなことはありません。

 

 具体的な事例は割愛しますが、従来の税理士事務所(のビジネスモデル)では把握できる状況にありません。担当者任せで、税理士が関与しないケースでは、非常に高い確率でそうだといえます。とはいえ、税理士が直接が関わっているからといって安心できないのも事実ですが…

 

 「自分の役割は税金の計算」と思っている税理士では、会社がイザという時に救うことは出来ないのです。

 

 

中小企業の税理士活用法


税理士は売上UPと同等の効果をもたらす

 

 

 ”一般的”に税理士の報酬は売上UPに貢献しないため、営業マンの人件費や広告宣伝費などと異なり、「費用削減」の対象になりやすいです。しかし、営業マンや広告宣伝費の目的を「お金を増やすこと」にあるならば、私が提案する中小企業の税理士活用法は同程度の結果をもたらします。しかも、その多くは永続的に確実に効果を出し、費用対効果は非常に高いものです。

 

 

 今回のコロナ禍で利益が吹き飛び、撤退を余儀なくされた会社・お店が出てしまいました。今後、さらに増えることが予想されています。

 

 しかし、その一方で同じような業種であっても、経理が強い会社では余裕を持って対応できている会社もあるのです。その違いは「お金を把握できる立場に、どんな人間を置いていたのか?」そこに決定的な差があったわけです。

 

 今回のコロナ禍は突然あらわれたような印象ですが、今後の日本経済は右肩下がりに人口も可処分所得も減る傾向にあるのですから、今までのような勢いで売上UPを図れるような時代ではなくなりました。

 

 つまり、たとえ売上が大きく増えなかったとしても、十分なお金を残せられるような経営のやり方に変化させる必要があります。

 

 個人事業と異なり、中小企業の9割以上が税理士と関わりを持っています。来るべき将来に向けて、どのような会社を創っていくのか、ぜひ顧問税理士に相談してみてはいかがでしょうか。

 

 もし、納得できるような回答を得られなかった場合には、私までご相談ください。

 

 

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